収入が少ない、あるいは給与が上がらないという不満は、介護職員の中では常にあることだ。
だがだからといって、自分ができることをしているかというと、必ずしもそうでない人が多いというのが現状だ。
収入に関しては国や事業所の課題でもあり、様々な政策や取り組みを行って改善を目指している。
ところだが、介護職員自身にも収入アップに向けてできることはある。
国や事業所に対して不満をこぼすのではなく、自分自身ができる行動をすることが大切なのだ。
介護職員の収入は、提供するサービスの価値を感じた他者がその対価を支払うことで生じる。
事業所は、介護職員が利用者に提供する価値をお金に変換することで、業務継続が可能だ。
しかし、事業所にはさまざまなスタッフが働いていて、その提供する価値もさまざまだ。
介護職員同士でも異なる。
事業所はその価値の違いを客観的に評価し、それに見合った報酬を支払っている。
そのため、介護職員はこの評価基準に着目することが大事だ。
これが、収入が増えるかどうかのキーポイントになるだろう。
一般的な評価基準は保有資格や勤続年数、常勤か非常勤か、職務内容などがあり、他にも業績や勤務態度、意欲などが加味される。
まず資格保有に関しては、介護福祉士が目指すべきものであり、これにより専門性の一定ラインは満たしていると考えられる。
その価値は資格手当てなどで評価されることが通例だ。
そして、それに見合う専門性を身につける努力が必要になる。
さらに勤続年数に関しても、長く働いている人が多い施設や事業所は利用者からの評判もいいため、勤続年数が長い人ほど収入は上がる傾向にある。